危険物乙4 第4類の品名と性質|引火点の区分と代表的な物質を表で整理

第4類の品名は、引火点の範囲で分かれる

消防法の別表第一は、第4類を「引火性液体」とし、7つの品名に分けています。品名の定義は、別表第一の備考に書かれています。アルコール類を除くと、1気圧での引火点の範囲 で区分されているのが特徴です。

特殊引火物の定義は2つの条件の「または」です。発火点が100℃以下なら、それだけで特殊引火物にあたります。もう1つは「引火点が−20℃以下」と「沸点が40℃以下」の 両方 を満たす場合です。引火点が低くても、沸点が40℃を超えていれば、この条件にはあたりません。

第1石油類・第2石油類・第3石油類は、水溶性液体と非水溶性液体で指定数量が異なります(危険物の規制に関する政令 別表第三)。水溶性液体とは、1気圧・20℃で同じ量の純水と静かに混ぜたとき、流れが収まった後も均一な外観を保つものをいいます(同表の備考第十号)。指定数量と倍数の計算は指定数量の記事で扱います。

第4類に共通する性質

品名ごとの違いを覚える前に、第4類のほとんどに当てはまる性質を押さえます。共通する性質は、そのまま火災予防と消火の方法の理由になります。ただし、多くの性質には例外の物質があるので、「すべて」「必ず」と書かれた選択肢には注意が必要です。

例外の代表は、水より重い ものです。モデルSDSの比重(相対密度)は、二硫化炭素 1.2632、ニトロベンゼン 1.2037、エチレングリコール 1.1、酢酸 1.0492 で、どれも1より大きい値です。水に溶ける ものには、アセトアルデヒド・酸化プロピレン・アセトン・アルコール類・酢酸・エチレングリコールなどがあります。蒸気比重の考え方は物理・化学の要点の記事で説明しています。

第4類の火災予防と消火の方法

火災予防

危険物の規制に関する政令は、第4類の危険物について「炎、火花若しくは高温体との接近又は過熱を避けるとともに、みだりに蒸気を発生させないこと」を、類ごとに共通する貯蔵・取扱いの基準としています(25条1項4号)。共通する性質と合わせると、火災予防の要点は次のとおりです。

• 火気・火花・高温体を近づけない: 可燃性の蒸気がもれたりたまったりするおそれのある場所では、火花を出す機械器具・工具・履物などを使いません(危険物の規制に関する政令24条13号)。
• 蒸気を出さない・ためない: 容器は密栓し、直射日光を避けて冷暗所に置きます。蒸気は低い所にたまりやすいので、換気を十分に行います。
• 静電気をためない: 設備を接地し、液体を流す速さを遅くします。
• 空の容器にも注意する: 中身を使い切った容器にも蒸気が残っていることがあるので、火気を近づけません。

消火の方法

第4類の火災は、液面を覆って酸素を断つ 窒息消火 や、燃焼の反応を止める 抑制消火 が基本です。危険物の規制に関する政令の別表第五では、第4類の危険物に、泡・二酸化炭素・ハロゲン化物・粉末・霧状の強化液の消火器や、乾燥砂などが適応し、棒状・霧状の水と棒状の強化液の消火器は適応しません。消火剤ごとの考え方は燃焼と消火の記事で表にまとめています。

特殊引火物とアルコール類の代表的な物質

アルコール類は、水に溶ける代表的なグループです。アルコール類の炎は、明るい場所では見えにくいことがあるので、燃えていることに気づきにくい点にも注意します。炭素の数が4個以上のアルコール(ブタノールなど)はアルコール類にあたらず、引火性液体であれば、引火点によって石油類などに区分されます。

第1〜第4石油類と動植物油類の代表的な物質

動植物油類と自然発火

動植物油は、分子の中の不飽和結合(二重結合)が多いほど、空気中の酸素と結びつきやすくなります。不飽和の度合いを示す値を ヨウ素価 といい、ヨウ素価が大きい油ほど酸化されやすく、乾きやすい油(乾性油)になります。乾性油をしみ込ませた布やぼろが、風通しの悪い所に積み重ねられていると、酸化で出た熱が逃げずにたまり、自然発火することがあります。自然発火のしくみは燃焼と消火の記事で説明しています。